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世界中の本好きのために

藤井良広

Profile

1949年、兵庫県神戸市生まれ。1972年大阪市立大学経済学部卒業後、日本経済新聞社に入社。欧州総局ロンドン駐在記者、オックスフォード大客員研究員、経済部編集委員などを歴任。主に金融問題を担当。2006年、上智大学環境大学委員(地球環境学研究科)教授に就任、現在に至る。中央環境審議会臨時委員などを兼務。専門は環境金融論。CSR経営論、EU環境論。主な著書に『金融で解く地球環境』(岩波書店)、『金融NPO』(岩波新書)、など。最新刊に『環境金融論~持続可能な社会と経済のためのアプローチ~』(青土社)がある。

Book Information

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本当に納得できる仕事を、1つでも多く



藤井良広さんは、上智大学で環境政策やジャーナリズムについて講義、研究されています。元日経新聞記者で、現在の専門テーマである金融システムに、環境の視点を取り込む「環境金融」の研究には、記者時代に目の当たりにしたバブルとその崩壊、不良債権処理、金融再生について、政治家、官僚らへ行った豊富な取材の経験が活かされています。一貫して、執筆する記事や書籍の社会的な意義を意識される藤井さんに、書き手としての心構えなどについて伺いました。

知恵と意志を持った新しい金融を


――4月に新著『環境金融論』を上梓されましたね。


藤井良広氏: 私は2006年に新聞社から大学に移ったのですが、大学では6年働くと7年目に有給休暇、いわゆるサバティカル制度がありますので、昨年度はそれを執筆の時間に充てました。『環境金融論』はその成果の1つです。ずっと大学におられる先生は、生涯3回くらいサバティカルを取るんですけれど、私は最初で最後の機会なので、ロンドンとニューヨークに行って、色々な人に会うことができました。去年の半ばくらいから書き出し、日頃の仕事もあってなかなか書けなかったのですが、大学に移ってようやく納得できる本を書けたという感じです。

――研究テーマである「環境金融」とはどういったものですか?


藤井良広氏: 記者の時から金融の役割を考えていました。お金が余っている人から足りない人に貸すというのが金融の基本的な役割ですが、もっと重要な役割は、社会全体に資金を供給して、経済社会を活性化することなのです。一方で、環境問題というと、従来は「外部不経済」という、経済じゃない部分であると考えられてきました。しかし私は、実は環境も経済ではないかと思っています。あらゆるものをコスト評価して、組み込んでいかないと経済社会全体が回らなくなってきている。経済活動として金銭換算しづらい部分をどうやって皆が払っていくのかという時に、金融の持つ機能が、実は政府の力よりも役に立つのではないかという、漠然としたテーマがありました。今回、それについて自分なりの考えをまとめました。

――金融の機能として、藤井さんは「知恵と意志のあるお金の流れ」と表現されています。具体的にはどういったことでしょうか?


藤井良広氏: 金融工学は知恵を結集したものですが、使い方を間違うと米国のサブプライム・ローン問題みたいなことが起こります。でも、金融工学が進歩したこともあって、リスク・リターンの計算が上手くできるようになった。もちろんきれいごとではないので、金もうけをすることは必要ですが、金融を使う意志も必要です。知恵と意志が上手く機能すれば金融がもっと世の中に役に立つし、企業としても、もっともうかる。これが私のコンセプトです。環境問題への対策は、温暖化問題もそうですが、膨大なお金がかかるので、政府だけではできません。世界で財政黒字の国は数える程しかないですし、黒字の国でも、環境問題だけにお金を出せるわけではない。政府のお金、つまり我々の税金だけではカバーできない。それよりも何倍も大きな金融市場のお金を、うまく環境分野に流す知恵と技術が必要ということです。



激動の日本、欧州で記者生活を送る


――大学では「環境ジャーナリズム論」と「EUの環境政策」を教えられていますね。


藤井良広氏: 今年の秋学期はその2つです。春学期は「環境金融論」と「CSR経営論」を教えています。「環境ジャーナリズム論」では、特に福島の問題を取り上げます。原発事故は広い意味での環境問題であって、ジャーナリズムが放射能問題、原発問題をしっかり捉えることが大事だろうということで、そういう視点も入れたものをやっています。EUについては、記者の時からロンドンにいたこともあって、私の個人的テーマとなっています。『EUの知識』という日経から出している文庫があるんですが、その16版が10月末に出ました。改訂版ですが、欧州債務危機がありましたから、データを全部書き直す必要があり、新しい情報をたくさん盛り込みました。

――ジャーナリストを志されたのはどうしてだったのでしょうか?


藤井良広氏: 特段、ジャーナリストに憧れていたわけではなかったのですが、私の兄が神戸新聞の記者だったこともあって、ジャーナリストにもなれる、ということが頭にありました。1972年に卒業して、景気も良い時ですから、就職は割と自由でした。私は神戸にいましたが、大阪で受けたら「通っちゃった」くらいの感じで入りました。ですから、あまり社会的な問題意識を持って入っていませんでした。

――日経新聞では、大阪から東京に転勤されていますね。


藤井良広氏: 実際に、3年目に東京に転勤になる時に、実は辞めようかなと思ったほどです。東京は関西に比べて、空気は違うし、地震は多いし、納豆は食わなきゃいけないし(笑)。「断っていいですか」と部長に聞くと、「ダメだ」と言われました。当時はそういう甘い感じだったのですけれど、東京で色々な記者クラブで取材を重ね、だんだん仕事に面白さを感じていきました。金融記者になって、日銀クラブにいた時、プラザ合意がありました。その後、ロンドンに88年から91年まで行きました。日本中がバブルを謳歌していた時代です。

――当時の金融界にはどのような雰囲気がありましたか?


藤井良広氏: 当時の日本の金融界はすごく威勢が良く、ロンドン滞在中も、ヨーロッパが1992年の市場統合、シングルマーケットに向かっていたこともあり、ニュースも多かった。もともと、国際ニュースの中でヨーロッパは日本の新聞にとってみると、日経に限らず、他紙もあまり大きく取り上げていません。やっぱりアメリカ、アジアの記事が多く、ヨーロッパものは相対的に小さく扱われます。しかし、ご存知の通り、89年にベルリンの壁が崩壊し、91年にはソ連が崩壊したので、その時期はヨーロッパのニュースが大きく出たり、私が担当した金融に大きな動きがあったりと、色々と面白い取材ができました。それで帰国後も、デスクになるよりも、書き手が一番良いなと思って、編集委員という道を選びました。編集委員としては一貫して金融担当でした。

記事が政策に反映された金融再生


――バブル崩壊後の金融界の大混乱を、どのようにご覧になっていましたか?


藤井良広氏: ジャーナリストにとってみると、97、8年の山一や長銀の問題など、書くニュースがいっぱいありました。あの頃は、自民党が小渕さんの時で、官房長官が野中広務さん、その前の官房長官は加藤紘一さんでした。その後、民主党では菅直人代表が、自由党では小沢一郎さんも動いていた。政治が不安定で、かつ金融が時限爆弾みたいな状況でした。役所もどうしていいかわからないような状況だったので、メディアがどう書くかというのが、かなり影響を与えたと思います。そういう機会を与えられて、ニュースだけじゃなく、「これが大事じゃないか」「こうすべきではないか」と、署名記事では主張をかなり強く出した記事を書きました。また、それを政治が受け止めてくれる環境でもありました。私は政治記者ではなかったけれど、新聞の署名記事を読んだ小渕さんから電話がかかってきたこともあります。加藤紘一さんや梶山静六さんとは時々お会いして、自民党の中枢がどう考えているのか、どこまでもっていこうとしてるのかを探り、批判する記事も、応援する記事も書きました。政策を厳しく批判して、役所や日銀に睨まれたこともありましたが、取材者としてはとても恵まれていたと思います。

――その時はどのような使命感を持って記事を書かれていましたか?


藤井良広氏: 金融を再生してほしいということです。すべての銀行を守るのではなく、選択と集中をすること。その頃20くらいあった大手都市銀行は、今は事実上3つのメガバンクになったわけですが、その過程でもメディアの役割はかなりあったと思います。しかし、不良債権問題を処理し、金融が再生して、じゃあ次に何があるのかというところが見えなかった。先にも言ったように、金融はお金を仲介するだけではなく、もっと経済社会に対して前向きなことができるはずです。環境問題も、環境税などだけで効果的な保全ができるのかということは疑問でした。環境のためとはいえ、特別に税を取って対策費用をねん出するのでは、相当な増税が必要となる。また環境以外に、税で支えなければならない分野も増えている。そう考えると、環境の費用も、資金量の豊富な金融市場のお金を回していく方が良いのではないかという考えをずっと持っていました。そして、それらを伝えるために環境金融や、CSRなどのような世界を記事に書いていきました。そのころ、今教えている上智大学の地球環境学研究科(環境大学院)が立ち上がる時に、知り合いの上智の先生から「金融と環境を学問的につなげないか」と声がかかりました。「簡単にはできないです」と最初はしり込みしましたが、日ごろの取材の手ごたえもあって、ひょっとしたらそういう世界を築けるかもしれないと思い、取り組んでみることにしました。本当に色々な偶然が重なったのです。

読者が理解できなくては本ではない


――記者時代から多くの本を書かれていますね。


藤井良広氏: 最初の本は、日経で出した91年の『欧州通貨統合』でした。あれは自分でも気に入っている本です。実はその前にも匿名で一冊、別の本を書いています。環境金融については、日経から大学に移る2006年に岩波で『金融で解く地球環境』を出しています。この時、編集者の人にタイトルを『環境金融論』でいきたいと提案したのですが、「そんな言葉は、誰も分からない」と断られました。そこで苦肉の策として「金融で解く」という言葉に代えました。今回『環境金融論』を出すことができて、7年でこの言葉が、政策とか、金融機関の人たちの間で、それなりになじんできたと感じています。



――書籍の執筆で特に意識されていることはありますか?


藤井良広氏: 人がやっていない分野を書きたいというのが1つあります。あるいは、ポピュラーな考え方があるけど、それはちょっと違うんじゃないの、というところを書きたい。それと、読者が分からなきゃ本じゃない、と私は思っています。経済書って、読んでも分かりづらいものが多いですよね。もちろん本人は分かっているのでしょうが、我々でも読んで分からないのが結構あります。専門家だけが分かればいいという本は、学問の世界ではあってもいいとは思うのですが、それでも、内容を社会に伝えないと書く努力をする価値が減じられると思います。大学に入ってわかったことですが、研究はプロなのだが、社会に伝える能力が十分じゃない先生が少なくないですね。もったいないと私は思います。ビジネスの人でも研究者でも、自分の考えをまとめ、それを読者が読んで、そこからその人なりの何か新しい発想が生まれて、社会の中でつながっていく。読み手側の理解が、批判も含めて書き手の自分に戻ってきて、逆に教えられたり、反省したりして、書き手をさらに発展させていく。そういうツールとして、本は著者にとって非常に大事です。

――「伝わるように書く」ことへのこだわりは、やはりジャーナリストとしての経験からでしょうか?


藤井良広氏: 新聞記事は、読んでもらうことを大前提に書きます。30年以上も新聞記者をやりましたから、その辺の先生よりは文章力はあるかもしれません。学生の論文指導でも、意外と他の先生方は文章を見ていないのかなと思うことがあります。審査の際、とんでもない修士論文に出くわすこともあります。私は、論文も分析内容がいくら良くても、文章が下手なら厳しく言います。ジャーナリストじゃなくても、本を書いたりしなくても、社会に出ると、ビジネスの報告書を書いたりすることもあるのですから、コミュニケーションの手段として文章を書くことが求められます。それはある程度スキルがいるので、最低限は教えたいと思ってやっています。

電子メディアでは編集力が問われる


――電子書籍はお使いになっていますか?


藤井良広氏: 正直まだ使っていませんが、私の本はいくつか電子書籍になっています。私は情報を伝えるメディアはなんでもいいと思っています。最近は新聞も、日経は電子版で読んでいて、紙の新聞はほとんど見なくなりました。時間があれば紙の方がゆったり読めるのですが、情報をただ得るだけだったら電子媒体が欠かせないです。本はたまって重くなって困るので、いずれ電子書籍は利用しようと思っています。ただ、今はそこまでたどり着いていません。

――電子書籍にはどのような可能性があるでしょうか?


藤井良広氏: 自分の知識の場になることです。本には自分で色々と書き込みをしますが、電子書籍の場合、それを自分だけでなく、ほかの読者や研究者らとディスカッションしながら知識を広げていくということができるのではないかと考えています。

――ヨーロッパなど、出先で原稿をかかれることも多いと思いますが、執筆に必要な情報はどのように管理されていますか?


藤井良広氏: 海外では、原稿はすべてノートパソコンで書いています。紙のメディアは必要なものに限定して持って行きます。論文なども必要なコピーだけをファイルして持参しますが、実際はあまり使いません。電子媒体の場合の課題は、一覧性が無いという点です。しかし、その分データそのものが軽くなるので、マネージできている感じです。手元の情報が多過ぎると、かえって整理できないという点もあります。よく学生が論文作成で陥るのは、情報を集め過ぎることです。自分のテーマとコンセプトがしっかりしていれば、情報をしぼることができます。自分に必要な論文やファクトだけを最小限集めて、使うということが大事です。それには、編集力が要ります。この点が編集をやっていた人間と、そうじゃない人間で全然違うところなのです。

――出版不況などと言われて久しいですが、本の未来はどのようになっていくでしょうか?


藤井良広氏: 出版も紙でずっときたわけですが、中身の情報はどんどん新しくなっていっています。ということは、情報自体への需要が低迷したり、情報産業自体が不況に直面しているのではない。社会に必要とされるメディアが変わってきているわけです。現在は、出版や新聞などの従来型メディアと、新しい電子媒体が混在している。情報を需要する側の視点で、現在の状況を整理することが、出版界の1つの役割になるんじゃないでしょうか。例えば、歴史を越えて優れた評価を得る書籍もあります。その古典のどこが優れているのかが分かれば、100回も200回もセミナーを聞くよりも価値があります。出版社がそういうプレゼンテーションをメディアとして展開していけるか、ということです。たとえば、古典のダイジェスト版を作って、「あなたの人生の指針になるのはひょっとしてこの古典なのではないのか」ということを多様なメディアを使って示すような、知的な作業を奨励する仕事が出版社にはできるのではないでしょうか。

切れ味しだいでアクセスは跳ね上がる


――新聞も購読率が下がっていると言われていますが、どういったことが原因だと思われますか?


藤井良広氏: 新聞社が今ダメになっているのは、主義主張の無い、ファクト主義だからです。もちろん正しい情報を伝えるのは重要ですが、事実をメニューとしてポンと出されただけでは読者は分からない。例えば消費税は上げるべきだ、と書くとします。その時に、ただ単に上げろと言うのではなくて、論理的に主張する。また別の新聞は、それは消費税でやるべきではないという論理を出す。読み手の方は、いくつかの提案を読んで、こっちの方が分かりやすいと選ぶわけです。そういったように、どちらに軍配を上げていいか分からない時に、メディアには判断を含めた情報を提供していくということが、今求められているのです。そうした判断力を磨くには、記者だけではとても間に合わないため専門家も必要です。ただ、専門家も多種多様です。研究者としては優れているけれど、考え方が偏っている人もいる。そうした多様な情報や意見・判断を整理するのが編集者です。売れるからということだけではなく、この問題はこうしたら、社会がより良くなるんじゃないかという、エディターの一種の勘みたいなものですね。政府の政策も、「そこは間違っている」と言っていいんです。かつては、朝日ならこうだ、読売ならこうだ、などと、新聞を選ぶことによって、その新聞の編集方針に親和感を持ち、信頼性が生まれました。それを選べなくなってくると大変なことになります。どんな時代でも、誰かが、ある程度のエディティング機能を発揮していくべきだと思います。今の社会に流れている膨大な情報を、個人個人が独自に判断するのは、とても無理です。

――情報があふれる中でこそ、エディティング機能が必要になってくるということですね。


藤井良広氏: 人間は、神や仏じゃないから絶対的なことは分からない。Aさんが言っていることと、Bさんが言っていることのどちらが正しいのか、あるいは足して2で割るか、そういう読み手の読解力を助ける情報の出し方というのがエディティング機能です。そうした機能に長けてるメディアに読者のアクセスが殺到する。一般的に新聞社が電子媒体で流す記事は、新聞の延長なので見出しが不十分なものが多いと思います。私もサイト(Finance GreenWatch)を運営していますが、一般に流れる情報に、読み手の判断に資する言葉を加えるだけで、アクセス数が全然変わってきます。電子媒体の世界は、そうした判断に関する加工が必要だと思います。

――藤井さんのサイトではどのような記事にアクセスが多くなりましたか?


藤井良広氏: ヒットする情報は、1日に40000件近いアクセスがあることもあります。それまで、大体、一日当たり1000件未満だったのが、ある日、1800件の表示が出ているので「今日は多いな」と思ってよく見たら、実は18000件でした。その後、さらにヒットして40000件のアクセスが2日続きました。何がヒットしたのかと思ったら、ちょうど東京オリンピックが決まった後で、猪瀬さんが、「東京の放射線量はロンドンと変わらない」とか、安倍さんが「状況はコントロールされています」とか言ったことについて、「それは違う、やっぱり東京は放射線量が高い」と、政府発表のデータを元に分析した記事を書いたのです。直ちに健康被害が起きるレベルではなくても、相対的に比較すると、明らかに東京都の月間の放射能の降下量、下水汚染の線量は福島を除く他の県よりも高い状態が今も続いています。膨大に溢れている国や自治体の検査データの中から、重要なデータをピックアップし、その意味を調べて、読者が欲しているタイミングに、分かりやすい見出しで流したことが大ヒットにつながりました。その後のアクセス数もレベルアップしています。

限られた人生で、納得できる仕事を


――今後の展望をお聞かせください。


藤井良広氏: 来年、定年を迎えて65歳になります。その後どうしようかということは、まだ全然決めていません。環境金融やCSRの世界をもっと書きたいとは思っています。それと、今年度から環境省で環境金融関連の新しい研究会が始まり、そのメンバーをさせていただいています。同研究会は来年度ぐらいには少し方向性を作れると思っています。そのためには、国内だけじゃダメなので、インターナショナルで考えています。アメリカでバランスシートに環境価値を載せる標準化作業を展開している非営利団体があるので、その団体ともコンタクトして、彼らの手法を何とか日本の経済社会に定着させられないかとも考えています。またロンドンでは、Climate Bondという気候変動対策資金の債券を発行して、金融市場から地球環境保全に必要な資金を広く調達する市場の創設を真剣に考えている人たちがいます。そうした市場を日本やアジアにも広げていくような仕組みを作れないか、というのもテーマです。
もう1つは趣味の本。山登りが好きで、イギリスに行くたびに登っているのですが、海外には面白い歴史を持った山がたくさんあるので、それを紹介してみたいと思っています。

――藤井さんのモチベーションはどういったところにありますか?


藤井良広氏: この歳になると、自分がやったことが社会にとってプラスになるかどうかを意識します。自分がジャーナリズムでやってきたこと、それから大学に来たことの意味を考えて、これはやった方がいいんじゃないか、このテーマは本に書いた方がいいんじゃないか、こんなサイトをやった方がいいんじゃないか、このセミナーは出た方がいいんじゃないか、そういうことを意識して仕事を選んでいます。
時折、若い人が、「会社の指示で動かないといけないので、自分の思い通りにならない」と相談しにきます。でも、意に添わないところでも、そこで自分が何を吸収し、何を貢献できるかを考えることが重要だと思います。どの職場、社会でも、人並みではなく、人並み以上に活動しないと、結局、自分がやりたい世界になかなか辿り着けない。懸命に抗って、目の前の課題や仕事をさばいて、ようやく自分が本来やりたい領域に辿り着き、そこで自分の納得できることをするという機会は、普通の人間にとって、一生の間で何回あるか、ということです。限りがある人生の中で、自分の能力にも限界がある中で、それを少しでも超えようとしてがんばることで、幾ばくかの結果が出る。でも、やっぱり壁は大きいということに気づく。それが人生なのかもしれません。

(聞き手:沖中幸太郎)

著書一覧『 藤井良広

この著者のタグ: 『ジャーナリスト』 『大学教授』 『原動力』 『教育』 『環境』

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